会社情報

会社概要

オドレートは体臭の客観的な評価の提供や、正しい情報発信を通じて、自分ではわかりづらく、人に相談しづらい体臭の悩みを解消することを目指す企業です。

代表者自身が体臭で悩んだことをきっかけに2016年から研究開発を始め、現在は埼玉県和光市の理化学研究所敷地内で体臭に関する研究、体臭評価サービスの提供を行なっています。

社名 / サービス名の『odorate』は、 odor（におい） + rate（評価する）から名付けた造語です。

社名	オドレート株式会社（Odorate, Inc.）
設立	2016年10月19日
本社所在地	〒351-0104 埼玉県和光市南2-3-13 和光理研インキュベーションプラザ407（理化学研究所敷地内） TEL：048-400-2748 ※大変恐れ入りますが、現在弊社ではお電話でのお問い合わせや営業はお受けしておりません。実験やサービス提供などでお電話をお受けできない時間帯が多いためです。ご連絡はホームページのお問い合わせフォームからお願いいたします。 ※上記と同じ理由から、事前のお約束のないお客様や業者様のご来訪も対応しておりません。ご理解ご協力の程、よろしくお願い申し上げます。
代表者	代表取締役　石田翔太（臭気判定士）
事業内容	・体臭の郵送検査キット開発/販売・体臭の総合研究サイト体臭ラボ運営・体臭の対面評価

メンバー

代表取締役　石田翔太

学生時代に自身が体臭で悩んだ経験から、2016年10月にオドレート株式会社を設立。
においに関する唯一の国家資格である臭気判定士資格を取得。また外部研究機関との共同研究を経て体臭評価技術を確立し、これまでに1,500人以上の体臭を評価。体臭に関する悩み相談も多数実施。体臭専門の臭気判定士として、現在も月100人以上の体臭を評価・アドバイスを行い、体臭ラボで体臭に関する記事執筆も行っている。
一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。専攻は統計学。日本分析化学会会員。

人物紹介
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マーケティング責任者　長沢菜摘

2019年10月よりオドレートに参画。カスタマーサポートやバックオフィス業務およびSNSとオウンドメディアの運用を担当。2022年7月マーケティング責任者に就任。

【略歴】
2014年~業界大手映像制作会社で広報およびプロモーションを担当。
2017年~コンサルティング会社において大手フリマアプリ運営会社や大手運輸企業のコンサルティングに従事。
2018年~全国展開する空間デザイン会社において、マーケティングおよびインサイドセールスの立ち上げ、バックオフィスや営業事務の自動化などを担当。
茨城大学人文学部卒業。専攻は発達心理。

技術アドバイザー　津田孝雄

体臭、皮膚ガス、汗研究の第一人者。
2019年4月技術アドバイザーとしてオドレート株式会社に参画。
現在は名古屋医工連携インキュベータ（有）ピコデバイス取締役。前名古屋工業大学教授、東海医療科学専門学校非常勤講師。
1965年名古屋大学大学院工学研究科修士課程修了。工学博士。

研究発表・講演
特許・実用新案
メディア協力・掲載
出版物

事業アドバイザー　但野謙介

2019年10月事業アドバイザーとしてオドレートに参画。
NHK（記者職）、大手PR会社を経て独立。国内外の金融、航空、物流業界を中心に、公共政策分野におけるコンサルティング事業を立ち上げる。外国人向けガイドマッチング事業を営む株式会社Huber.の創業に参画し取締役に就任。次いでシェアリングエコノミー協会の立ち上げに参画し事務局を務め、国の産業ビジョン等への提言のとりまとめや政策形成に取り組む。
一橋大学商学部経営学科卒業。

医療アドバイザー　川原正行

医師/元PMDA審査専門員。ルナレディースクリニック統括院長。
規制当局(PMDA)での4年半を含め医療機器・医薬品開発分野で10年以上の経験を持つ医師。2021年1月医療アドバイザーとしてオドレートに参画。
外資製薬日本法人にて既存医薬品・新規医薬品上市のMedical Affairs、内資製薬米国法人にてバイオ医薬品の開発業務に従事する。業界経験を持つMDとして初めて医薬品医療機器総合機構(PMDA)へ入職し医療機器及び医薬品分野の審査官を務める。PMDA退職後は診療及び訪問看護事業経営の傍ら臨床開発コンサルティングを行っている。
美容皮膚科・美容外科・産婦人科・内科・小児科・脳神経外科・麻酔科と幅広い分野での臨床経験、業界と規制当局、医薬品と医療機器の両分野の知見を持つ稀有な医師としてのアドバイスには定評がある。

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顧問会計士・税理士　杉中貴

オンライン・クラウド会計税理士事務所代表公認会計士・税理士。
あずさ監査法人で10年間、経営計画・事業再生・M&A・組織の仕組み作りのコンサルティングや会計監査を行う。製造業・商社・物販・飲食・建設・システム開発・不動産など、様々な業種を担当。
その後、福島県の一般社団法人に出向し、人材育成と再生エネルギー普及事業の企画・推進を担当。現地では先端農業を実践する巨大菜園の事業立ち上げに携わる。
転籍後、取締役農場長かつ栽培責任者としてITを使った生産管理と人材育成など、会社事業の安定化に尽くす。
菜園運営が安定したことを見届けた後、地元滋賀で独立開業。企業とともに成長する会計事務所を目指し、創業・発展期の会社を中心にサポートを続けている。

顧問弁護士　倉持麟太郎

弁護士法人Next 代表弁護士。
現在、慶応義塾大学グローバル・リサーチ・インスティテュート（KGRI）所員、日本弁護士連合会憲法問題対策本部幹事。グローバルダイニングを原告とする東京都に対するコロナ特措法違憲訴訟弁護団長も務める。
ベンチャー支援、一般企業法務、「働き方」など一般民事事件を日常的に取り扱う一方で、2015年～TOKYO MXテレビ「モーニングCROSS」（2021年3月終了）レギュラーコメンテーター、衆議院平和安全法制特別委員会で参考人として意見陳述（2015年）、World Forum for Democracyにスピーカー参加（2015年）、米国務省International Visitor Leadership Programに招聘（2017年）、朝日新聞『論座』レギュラー執筆者、慶應義塾大学法科大学院非常勤講師（憲法、～2017年）など多方面で活動。

顧問弁理士　桂田健志

Willigence特許事務所所長弁理士。
新日本製鉄株式会社ファインセラミックス応用開発室、小規模国際特許事務所、中規模国際特許事務所、ベンチャー企業知財セクション、及び大規模国際特許事務所における勤務を経てWilligence特許事務所を設立。
日本弁理士会 / Japan Patent Attorneys Association (JPAA)、アジア弁理士協会 / Asian Patent Attorneys Association (APAA)会員。著書に「知的財産権用語辞典」日刊工業新聞社（2002年） (共著)。
独立行政法人中小企業基盤整備機構中小企業ベンチャー総合支援センター知財アドバイザーも務める。

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