会社概要
オドレートは体臭の客観的な評価の提供や、正しい情報発信を通じて、自分ではわかりづらく、人に相談しづらい体臭の悩みを解消することを目指す企業です。
代表者自身が体臭で悩んだことをきっかけに2016年から研究開発を始め、現在は埼玉県和光市の理化学研究所敷地内で体臭に関する研究、体臭評価サービスの提供を行なっています。
社名 / サービス名の『odorate』 は、 odor（におい） + rate（評価する）から名付けた造語です。
| 社名 | オドレート株式会社（Odorate, Inc.） |
| 設立 | 2016年10月19日 |
| 本社所在地 | 〒350-1328 ※大変恐れ入りますが、現在弊社ではお電話でのお問い合わせや営業はお受けしておりません。実験やサービス提供などでお電話をお受けできない時間帯が多いためです。ご連絡はホームページのお問い合わせフォームからお願いいたします。 |
| 代表者 | 代表取締役 石田 翔太（臭気判定士） |
| 事業内容 | ・体臭の郵送検査キット開発/販売 ・体臭の総合研究サイト体臭ラボ運営 ・体臭の対面評価 ・多種疾患の非侵襲的診断法のための体臭（皮膚ガス）及び口臭（呼気ガス）分析技術の開発 |
沿革
- 2016年10月、東京都墨田区にて創業。
東京工業大学、早稲田大学の設備を間借りし、技術開発を行う。 - 2018年6月、本社を埼玉県和光市（理化学研究所敷地内）に移転。
- 2018年6月、東京都中央区に東京支店を設置。
- 2018年8月、体臭の総合研究サイト『体臭ラボ』を開設。
- 2019年4月、『体臭の対面評価サービス』を開始。
- 2019年7月、『体臭測定キットodorate』を販売開始。
- 2021年2月、『ワキガ検査キットodorateAP』を販売開始。
- 2023年2月、『体臭の郵送検査キットodorateシリーズ』が埼玉県和光市のふるさと納税返礼品に採用。
- 2024年7月、本社を埼玉県狭山市（狭山市地域新事業創出基盤施設内）に移転。
メンバー
マーケティング責任者 長沢 菜摘
2019年10月よりオドレートに参画。カスタマーサポートやバックオフィス業務およびSNSとオウンドメディアの運用を担当。2022年7月マーケティング責任者に就任。
【略歴】
2014年~業界大手映像制作会社で広報およびプロモーションを担当。
2017年~コンサルティング会社において大手フリマアプリ運営会社や大手運輸企業のコンサルティングに従事。
2018年~全国展開する空間デザイン会社において、マーケティングおよびインサイドセールスの立ち上げ、バックオフィスや営業事務の自動化などを担当。
茨城大学人文学部卒業。専攻は発達心理。
技術アドバイザー
2018年より体臭測定キットodorateに関わる化学分析に対して専門的見地から助言を行う。
2019年8月技術アドバイザー（非常勤）に就任。
本務は国立大学教員。博士（理学）。専門分野は分析化学。
医療アドバイザー 川原 正行
医師/元PMDA審査専門員。ルナレディースクリニック 統括院長。
規制当局(PMDA)での4年半を含め医療機器・医薬品開発分野で10年以上の経験を持つ医師。2021年1月医療アドバイザーとしてオドレートに参画。
外資製薬日本法人にて既存医薬品・新規医薬品上市のMedical Affairs、内資製薬米国法人にてバイオ医薬品の開発業務に従事する。業界経験を持つMDとして初めて医薬品医療機器総合機構(PMDA)へ入職し医療機器及び医薬品分野の審査官を務める。PMDA退職後は診療及び訪問看護事業経営の傍ら臨床開発コンサルティングを行っている。
美容皮膚科・美容外科・産婦人科・内科・小児科・脳神経外科・麻酔科と幅広い分野での臨床経験、業界と規制当局、医薬品と医療機器の両分野の知見を持つ稀有な医師としてのアドバイスには定評がある。
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顧問会計士・税理士 杉中 貴
オンライン・クラウド会計税理士事務所 代表 公認会計士・税理士。
あずさ監査法人で10年間、経営計画・事業再生・M&A・組織の仕組み作りのコンサルティングや会計監査を行う。製造業・商社・物販・飲食・建設・システム開発・不動産など、様々な業種を担当。
その後、福島県の一般社団法人に出向し、人材育成と再生エネルギー普及事業の企画・推進を担当。現地では先端農業を実践する巨大菜園の事業立ち上げに携わる。
転籍後、取締役農場長かつ栽培責任者としてITを使った生産管理と人材育成など、会社事業の安定化に尽くす。
菜園運営が安定したことを見届けた後、地元滋賀で独立開業。企業とともに成長する会計事務所を目指し、創業・発展期の会社を中心にサポートを続けている。
顧問弁護士 倉持 麟太郎
弁護士法人Next 代表弁護士。
現在、慶応義塾大学グローバル・リサーチ・インスティテュート（KGRI）所員、日本弁護士連合会憲法問題対策本部幹事。グローバルダイニングを原告とする東京都に対するコロナ特措法違憲訴訟弁護団長も務める。
ベンチャー支援、一般企業法務、「働き方」など一般民事事件を日常的に取り扱う一方で、2015年～TOKYO MXテレビ「モーニングCROSS」（2021年3月終了）レギュラーコメンテーター、衆議院平和安全法制特別委員会で参考人として意見陳述（2015年）、World Forum for Democracyにスピーカー参加（2015年）、米国務省International Visitor Leadership Programに招聘（2017年）、朝日新聞『論座』レギュラー執筆者、慶應義塾大学法科大学院非常勤講師（憲法、～2017年）など多方面で活動。
顧問弁理士 桂田 健志
Willigence特許事務所 所長 弁理士。
新日本製鉄株式会社ファインセラミックス応用開発室、小規模国際特許事務所、中規模国際特許事務所、ベンチャー企業知財セクション、及び大規模国際特許事務所における勤務を経てWilligence特許事務所を設立。
日本弁理士会 / Japan Patent Attorneys Association (JPAA)、アジア弁理士協会 / Asian Patent Attorneys Association (APAA)会員。著書に「知的財産権用語辞典」日刊工業新聞社（2002年） (共著)。
独立行政法人 中小企業基盤整備機構 中小企業ベンチャー総合支援センター 知財アドバイザーも務める。
